日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2018年5月21日(月)・22日(火)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]グランフロント大阪

プログラム

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<5/21(月)>
5/21(月)
13:00 -
14:00
特別講演[OSA-1] 受付終了

これからの管理職に必要な知識
精神障がいのマネジメント・戦力化方法
※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

2018年4月に、障害者の法定雇用率が引き上げられました。これからの新規採用の中心は「精神障がい者」。採用後にどのようにマネジメントし、戦力化していのくか?そのポイントは、人ではなく「障がいの特徴」をマネジメントすること。本講演では、ほとんどの会社のオフィスワークで実践可能な「精神障がいのマネジメント方法」と「戦力化の方法」についてお伝えします。

【この講演に期待できること】

●精神障がい者を戦力化していくためのマネジメント手法がわかる
●これからの「障がい者雇用」に関する実践のヒントが得られる


パーソルチャレンジ株式会社 受託サービス事業部 兼 雇用支援事業部 ゼネラルマネジャー

佐藤 謙介氏

【佐藤 謙介氏プロフィール】
(さとう けんすけ)新卒で(株)インテリジェンス(現パーソルキャリア(株))に入社。企業の採用支援に従事。独立を経て、行政機関での障がい者雇用アドバイザーを経験。2012年より現職。障がい者領域において、延べ100種類以上の業務と、300名以上の雇用を生み出してきた。
5/21(月)
16:50 -
18:00
パネルセッション[OB] 受付終了

“多様性”は組織に何をもたらすのか
堀場製作所、森下仁丹、ダイドードリンコの事例から考える
※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

ビジネス社会が激変する昨今、組織における「多様性」が改めて注目されています。かつてないほど大きな変化に対応するには、多様なキャリアや背景を持った人々が意見を交わし、過去にとらわれない新しいアイデアを生み出すことが求められるからです。では、組織内の多様性をうまくマネジメントし、最大の成果を実現するにはどうすればいいのでしょうか。堀場製作所、森下仁丹、ダイドードリンコの事例と、経営組織論の第一人者である神戸大学・鈴木氏の解説により、「多様性」を活かす組織について考えます。(協賛/コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社)

【この講演に期待できること】

●3社による先進的事例を聞くことができる
●ここ数年議論され続けてきた「多様性」の意義を、あらためて考える


株式会社堀場製作所 管理本部 グローバル人事部 部長

松尾 孝治氏

【松尾 孝治氏プロフィール】
(まつお たかはる)1989年大阪外国語大学フランス語学科卒業。同年ミノルタカメラ株式会社入社。1992年株式会社堀場製作所入社。海外営業部、企画開発部、経営管理部、基幹システム導入プロジェクト、中国上海駐在などを経て2011年に法務部長。2015年1月より現職。中小企業診断士。

森下仁丹株式会社 代表取締役専務 事業統括担当 兼 ヘルスケア事業本部長

森下 雄司氏

【森下 雄司氏プロフィール】
(もりした ゆうじ)1995年甲南大学経営学部卒業後、三和銀行(現:三菱東京UFJ銀行)入行し、支店での法人営業、業務出向、本部業務に従事。2007年に森下仁丹に入社。健康カウンセリング事業、化粧品事業、業務提携などの新規事業開発、海外事業担当、経営企画部長、ヘルスケア事業本部長、カプセル事業本部長を経て、現職に至る。

ダイドードリンコ株式会社 取締役 執行役員 人事総務本部長

濱中 昭一氏

【濱中 昭一氏プロフィール】
(はまなか あきかず)大学卒業後、1987年ダイドードリンコ株式会社に入社。1994年より各営業所の所長を歴任後、2001年に営業管理課長に就任。2002年に人事部が発足した際、人事課長に就任。2011年に人事総務部長、2013年に執行役員人事総務本部長を経て、2017年より現職。

神戸大学大学院 経営学研究科 教授

鈴木 竜太氏

【鈴木 竜太氏プロフィール】
(すずき りゅうた)1971年生まれ。1994年神戸大学経営学部卒業。ノースカロライナ大客員研究員、静岡県立大学経営情報学部専任講師を経て、現在、神戸大学大学院経営学研究科 教授。専門分野は経営組織論、組織行動論、経営管理論。著書に『組織と個人』(白桃書房、2002年:経営行動科学学会優秀研究賞)、『自律する組織人』(生産性出版、2007年)、『関わりあう職場のマネジメント』(有斐閣、2013年:日経・経済図書文化賞、組織学会高宮賞)、『経営組織論(はじめての経営学)』(東洋経済、2018年)など。

※プログラムは予告なく内容などを変更することがございますので、予めご了承ください。

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