日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2018年5月15日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 白瀧 康人氏(ユナイテッド・ヘルスコミュニケーション株式会社 代表取締役社長)インタビュー

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ストレスチェックの集団分析を組織改善に活かす!標準的な分析+αの手法と活用事例

白瀧 康人氏 photo

ユナイテッド・ヘルスコミュニケーション株式会社 代表取締役社長

白瀧 康人氏

ストレスチェック義務化に対応するものの、集団分析結果がわかりにくい、分析結果をどのように活かせばいいのかについて、人事担当者から悩みをよく聞く機会が増えてきました。ストレスが企業に与える損失の算出、新たな視点での集団分析手法等、ストレスチェックの集団分析について、より良い分析方法とその活用方法について、具体的な分析事例とともにご紹介いたします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

ストレスチェック結果をどのように活用すればいいのか、お悩みの声をよく聞きます。高ストレス者数は毎年ほぼ同じ人数で推移し、効果的な改善への打ち手もこれといったものが見いだせないケースも多いようです。そのため、ストレスチェックに十分な意義を見いだせず、最低限の取り組みで十分という企業も散見されます。

しかしストレスチェックは、活用方法によって重要な組織運営の手段にすることも可能です。本講演では、弊社がこれまでの調査で明らかにした「ストレスが企業の生産性やコスト損失にどの程度つながっているのか」の健康経営評価について、実際のデータを紹介すると共に、ストレスチェックの集団分析を組織改善に活用する具体的な事例をご紹介します。

そのアプローチとして、以下三つのアプローチをご紹介します。

(1)尺度選択と基本分析
 ストレス科学とビジネス科学からみたストレスチェック時に取り入れるべき組織評価の視点
 組織課題を明らかにする上で便利な分析手法 

(2)個々の高ストレス者にどうアプローチするか
 高ストレス判定者でも特に優先的にアプローチすべきハイリスク者を特定する
 高ストレスの原因として高ストレス者のタイプを知る

(3)組織改善のアプローチ
 毎年同じ結果になる高ストレス部署にどう対処すべきなのか?
 管理職者にフィードバックするレポートの内容

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

ユナイテッド・ヘルスコミュニケーション株式会社は、行動科学とITの力をもって超高ストレス社会に「心の充足を」をミッションとし、2013年に創業しました。弊社の提供するストレスチェックは厚労省推奨項目に加えたオリジナル項目を採用し、集団分析がわかりやすいとの評価をいただいており、特に管理職者への分析結果のフィードバックに力を入れています。

また、個々の高ストレス者のフォローアップにおいては、従業員の日々の心の充足を支援する健康相談アプリ“ウィティ”をご提供しています。ストレスチェックから高ストレス者のフォローまでワンストップで対応できる最新の心理学的知見とAI技術を活用したWEBアプリケーションです。

当社のサービスは、心理学分野、AI分野の元大学教員が開発に関わっており、これまでのヘルスケアサービスにはない斬新な課題解決アプローチになり得るサービスの提供を目ざしています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

ストレスチェックは、企業の個々の環境によって取り組み方が大きく異なります。そのような中、幾多の制約条件がある場合においても、その企業なりにストレスチェックを有効活用することは可能だと考えます。

課題を感じつつも、何ら手立てを立てず義務感のみで同じ内容でストレスチェックを続けていると、ゆくゆくは従業員も受検するメリットを感じず、回答率も悪くなり、さらなる悪循環に陥る可能性もあります。

大きな予算や手間をかけずとも充実した取り組みをいつでも行えるよう、地道に改善策を盛り込んで毎年のストレスチェックを実施していくことがポイントです。

本講演では、毎年のストレスチェックの改善点のヒントを持ち帰っていただければと思います。具体的なデータや組織分析方法などもご紹介しますので、ぜひご参加ください。

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講演者プロフィール
白瀧 康人氏(しらたき やすと)
ユナイテッド・ヘルスコミュニケーション株式会社 代表取締役社長
米国ギャラップ社、株式会社日本LCAにて調査・コンサルティングに携わった後、伊藤忠商事グループ会社(IML株式会社等)を経て現職。マンチェスター大学大学院卒(マンチェスタービジネススクール MBA)。

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