日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2018年5月15日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 兼清 俊光氏(株式会社ヒューマンバリュー 代表取締役社長)インタビュー

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組織開発の新たな地平~診断・介入による変革から、社員自ら推進する自律的な変革へ~

兼清 俊光氏 photo

株式会社ヒューマンバリュー 代表取締役社長

兼清 俊光氏

「組織開発」が注目を浴びる今日、第三者によって診断・介入する旧来的なアプローチで、変革が頓挫したという話は少なくありません。あらゆる社員のグロース・マインドセットを育み、エンゲージメントを高めていくためには、現場の社員が自ら推進する自律的アプローチが必要です。本講演では、理論的背景とともに、複数の実践企業における取り組みを共有し、組織開発の新たな地平を拓きます。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

VUCA Worldの環境において企業が価値創造を続けるためには、あらゆる社員のエンゲージメントを高め、主体性・創造性・情熱を解放し、協働や共創を自ら生み出していける組織の状態を実現することが必要です。そうした組織への変革は、第三者によって診断・計画・介入する旧来的な組織開発アプローチでは生まれません。

現場のチームとメンバーが日常において、自分たちで実現したい状態=ビジョンを共創し、現在を「見える化」して直視し、自分たちで踏み出すアクションを生成し、それを日々実践し、リフレクションとリプランを繰り返していく……。この自律的プロセスを通して、チームの「関係の質」「思考の質」「行動の質」「結果の質」が高まり、個人のグロース・マインドセットが育まれます。

すでに相当数の企業が、こうした取り組みに踏み出しています。旧来的なアプローチは第三者による介入が必要なため、同タイミングで大規模に推進することが困難でした。一方、自律的アプローチは現場推進であるため、ツール類を提供することで、1万人を超える全社レベルや事業部門レベルであっても同タイミングで推進することが可能です。

今回は、現在、実践されている企業にも複数登壇いただき、実際の取り組みと、生まれた変化や成長、成果、そして変革のレバレッジポイント、苦労された点や今後のさらなるチャレンジなどについて参加者と共有します。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

ヒューマンバリューは、1985年の創設以来、学習する組織の調査研究をはじめ、ポジティブ・アプローチやホールシステム・アプローチ、ソーシャル・キャピタルやアイデンティティ・キャピタルといった新たな概念の具体的な実践に取り組んでまいりました。

「人、組織、社会によりそい、学びを通して、未来につながる今を共にひらく」というミッションのもと、オリジナルな質の高いプロセスとコンテンツをクライアントと共創し、共に成長していくことが私たちの願いです。また、コンサルタントやファシリテーターを対象として、生成的な変革プロセスのアプローチを学び合う「プラクティショナー養成コース」を行い、実践家同士の相互研さんにも取り組んでいます。

今回は、取り組みをご一緒している3社の方々にもご登壇いただいて、生成的なプロセスを歩む際のポイントや実践家としての想いやあり様についても、共有していけたらと思っています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

会場に来られる皆さんにぜひお願いしたいことは3点あります。

一つ目は、自社においてどういった未来を築き上げていきたいのかを事前にイメージしていただくと、講演内容から自社における可能性を発見できること。二つ目は、事例共有において、具体的なやり方やハウツーより、背景にあるパターンや構造・システムをぜひ見定めていただき、より奥にある本質的なところをつかんでいただきたいこと。三つ目は、講演の最後にご自身が自社に戻ってどういった観点で今後取り組んでいきたいかを明確化し、お帰りいただきたい、ということ。それによって何かしらの新たな一歩が始まるのではないかと思っております。

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講演者プロフィール
兼清 俊光氏(かねきよ としみつ)
株式会社ヒューマンバリュー 代表取締役社長
平成3年より株式会社ヒューマンバリューにおいて、「学習する組織」「ポジティブ・アプローチ」「ホールシステム・アプローチ」などをはじめとした組織変革・組織開発の哲学と方法論を活用し、クライアントとの共創アプローチで大規模組織の全社変革をはじめ、多くの組織の変革やイノベーションを支援している。

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