日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2018年5月15日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省(予定)[会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-[東京]」トップ講演者インタビュー> 島森 俊央氏(株式会社グローセンパートナー 代表取締役)インタビュー

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「知性の成熟度」を高めることで組織業績を上げることを一緒にやる人集まれ!

島森 俊央氏 photo

株式会社グローセンパートナー 代表取締役

島森 俊央氏

近代マネジメント手法の限界を感じている人事担当者も多いでしょう。一方で、成人以降の発達段階が測定できたり、ティール組織などが紹介され始めています。我々は、21.5世紀型のマネジメントシステムの到来に向けて、発達段階(心の成長)をあげる研修を開発しました。当日は、その手法を紹介したり、体験の場を企画しています。この世界観に共感する実践者のみお集まりください。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

近代マネジメント手法の限界を感じています。戦略論も、組織論も、マネジメント手法も、人材育成手法も。やることが増え、問題がなくなりません。

それはなぜか。私は近代合理主義の前提にある、『「主体(経営者)が正」であり、「客体(従業員)が問題」』という考え方にあると考えています。そこから「マネジメントとは主体(経営者)が正しく、客体(従業員)を計画的にコントロールする」という発想が生まれます。

この視点で人事の諸問題を取り扱うと、経営側からは「部下が悪い」、部下側からは「会社が悪い」という発想を引き起こし、そこには「分離」と「主体性の欠如」が起きるだけです。これは、現在皆さんが使っているマネジメントシステムが、成人以降の発達段階「4(自己主導段階)」の世界観で作られたシステムのためです。

そうではなく、エゴに向き合い、手放し、本当の自分を生きることで、真のリーダーシップを発揮できます。現実を淡々と受け入れることが、最大の主体性だと理解できる瞬間が起こります。これは発達段階「5(自己変容段階)」の世界観を知らずにはできません。その世界にいざなうことがテクノロジーとして可能になりました。

このテクノロジーを、法人に伝えることができる時代になりました。今から本当のスタートです。この文章を読み、魂が震えた方のみご参加ください。当日は、さらに魂が震えるような話をします。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

この5年間、私はさまざまなワークショップに参加して、シフトを重ねてきました。そして、発達段階「5」までは到達できていませんが、近いところまで体験できました。その過程で成人以降の発達理論に巡り合い、衝撃を受けました。まさに、自分が歩んできた道のりを示す理論でした。

私の強みとして、発達段階「4」の方にも、この概念的な世界観をわかりやすく伝えることができます。そして、「知性の成熟」を促進する場を作っていきます。

まだ、発達段階「5」の視点でワークショップを開催できるメンバーは多くいません。今回は、それができるメンバーを募り、グローセンパートナーという枠組みを越えたプロジェクトを作りました。ティール組織へのトライもしています。

私は軽やかにこのマネジメント改革を進めていきます。それに賛同し、それが自分の使命だと思う人事担当者の方、ぜひご一緒しましょう。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

講演に参加いただくにあたり、下記のレベルに自身が該当する方でなければ、本講演の満足はお約束できません。

(1)興味の領域:ティール組織、成人以降の発達理論(これら関連書籍を読んでいる、ワークショップに参加している)
(2)成人以降の発達段階:ご自身が「4」~「5」の間ぐらいだと認識している
(3)使命:改革主体者として自分の会社でトライすることが自身の使命だと感じている

自己一致し、本当にワクワクする瞬間を楽しみながら、このプロセスを体験しましょう。この世界観に共鳴していただける方と、発達段階の測定→知性の成熟をあげるワークショップ→発達段階の再測定をしながら、業績関連性も検証する企画を考えています。

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講演者プロフィール
島森 俊央氏(しまもり としひさ)
株式会社グローセンパートナー 代表取締役
上智大学理工学部卒。大家族主義など経営理念を貫く出光興産(株)に入社。その後、独立系コンサルティング会社を経て、2008年(株)グローセンパートナーを設立。上場企業からベンチャー企業まで、教育研修・人事制度導入支援を通して、企業の業績向上と組織活性化を実現。新たに、内省型リーダーシップの導入を展開。

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