日本の人事部「HRカンファレンス2018-春-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2018年5月15日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2017-秋-」トップ講演者インタビュー> 岩下 広文氏(株式会社新経営サービス 上席コンサルタント)インタビュー

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『生産性向上』につながる人材マネジメント改革

岩下 広文氏 photo

株式会社新経営サービス 上席コンサルタント

岩下 広文氏

人材不足への対応やワークライフバランスの推進などを目的として、国を挙げて「生産性向上」への取り組みが進められています。このような背景の中、各企業においては「より短い労働時間」で「より高い成果」を生み出せる人づくり/環境づくりが求められることになります。本講演では、「人材マネジメント」の観点から、社員の生産性向上に資する各種施策について、提案・解説いたします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

現在の日本社会では、さまざまなメディアにおいて「生産性の向上」が叫ばれています。なぜ今、日本企業やその社員に「生産性向上」が求められているのでしょうか? その背景には、以下に挙げる三つの要因があります。

(1)少子高齢化に伴う労働力人口(生産労働人口)の減少
(2)社会問題化した長時間労働問題に対する抜本的対策の必要性
(3)グローバルでの企業間競争力の強化に向けた利益率向上の必要性

以上のような背景の中、各企業においては、生産性の向上に向けて「より短い労働時間(より少ない人数)」で「より高い成果(アウトプット)」を生み出せる人づくり/環境づくりが求められることになります。

生産性向上へのアプローチは、大きく「業務改善・改革関連」と「人材マネジメント関連」に分けられます。一般的には前者の取り組みをイメージされると思いますが、実際には人の面からのアプローチも併せて必要になります。業務量や業務プロセスがどれだけ効率化されても、業務を遂行する「人」自体に能力的・意識的な問題があれば、最終的には生産性の向上にはつながらないからです。

そこで本講演では、「人材マネジメント関連」の部分を中心に、社員の生産性向上に資する各種施策について、具体的な提案をいたします。また、セミナーの前半部分では、そもそも日本企業の生産性が低い理由についても解説いたします。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

弊社人事戦略研究所に在籍しているコンサルタントは、人事制度の柱となる等級・評価・賃金制度の設計・導入支援だけでなく、労働法対応/労働時間管理/パート・アルバイト制度/モチベーション向上/総額人件費コントロールなど、さまざまな分野・テーマでのコンサルティング経験を有しています。

また、教育・研修業務を専門に行う部署では、研修トレーナが、管理職研修/中堅社員研修/新入社員研修/自己革新研修/営業社員研修など、多種にわたる研修テーマで講師を務めています。

「生産性向上」の成果を実際に創出していくためには、さまざまな取り組みを同時並行的に実施していくことが必要です。人材マネジメントの分野で幅広い強みを有している弊社をご活用いただくことにより、顧客企業は多面的/複合的なアプローチを通じて、生産性に関する問題・課題解決に取り組むことが可能になります。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

来場者へのメッセージ「生産性向上に取り組まなければならないとは思っているが、人事面でのアプローチにはどのような施策があるのか?」「全社的な生産性向上に対して、人事部門はどのような役割を果たせるのか?」といった疑問・悩みを持たれている人事担当者の方は、多いのではないでしょうか。

そこで本講演では、人事担当者の方々が実際の取り組みイメージを持てるように、概念的・理論的な説明だけでなく、人材マネジメント関連の具体的な施策についても解説いたします。

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講演者プロフィール
岩下 広文氏(いわした ひろふみ)
株式会社新経営サービス 上席コンサルタント
国内事業会社にて人事・総務等の実務に従事。その後、外資系大手コンサルティングファーム等にて人事コンサルティング業務に従事した後、現職。人事コンサルティング歴は14年以上にわたっており、評価・賃金制度構築や退職金制度構築だけでなく、組織・人事面における幅広いテーマでのコンサルティング経験を有する。

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