日本の人事部「HRカンファレンス2017-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2017年11月14日(火)・15日(水)・16日(木)・17日(金)開催 [主催]『日本の人事部』(株式会社アイ・キュー)
[後援]厚生労働省 経済産業省 [会場]大手町サンケイプラザ

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2017-秋-」トップ講演者インタビュー> 高橋 豊氏(トーマツ イノベーション株式会社 人材戦略コンサルティング第二事業部 副事業部長)インタビュー

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6ヵ月でマネジメントができる管理職へ。実践企業に学ぶ、管理職の自己革新メソッド

高橋 豊氏 photo

トーマツ イノベーション株式会社 人材戦略コンサルティング第二事業部 副事業部長

高橋 豊氏

自ら第一線で活躍しながら、管理職として部下育成やマネジメントを行うことも求められる「プレイングマネジャー」が増えています。それに伴い「管理職がプレイヤ―業務からなかなか抜けられずマネジメントができていない」というお悩みも度々お伺いします。講演では実際にそのようなお悩みをお持ちだった企業様にも登壇いただき、管理職に「自己革新」を促すための育成メソッドをご紹介いたします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

弊社は約10,000社の人材育成をサポートしてきた経験と実績から、管理職に必要なコンピテンシーが、以下の8つであることを導き出しました。

(1)「性格特性」(2)「学習」(3)「思考力」(4)「意志決定」(5)「やり抜く力」(6)「時間管理」(7)「対話」(8)「内省」

弊社では、このコンピテンシーを身につけるために必要なメソッド、「innovate the self method」を開発しました。このメソッドを企業内研修や、当社主催の少人数制・他社交流型講座のプログラムやカリキュラムに活かしており、「自分で、自分自身を変革すること」を支援しています。

このメソッドの中心となる学び方は、「経験デザイン」「メタ認知」「ピア・ラーニング」です。この学び方は、同じ目的やミッション、課題を持った管理職同士が、対話を通して、課題に自ら気づき、行動を改善していくものです。弊社は、対話(Dialog)で、お互いの意見を尊重しながらも、本質的な課題を探求し、解決に向けた新たな気づきを得てもらいたいと考えています。

本講演では、「innovate the self method」形式の研修によって、現場でどのような変化が起きたか、どのように活かされているかなどの実例を、実際に研修を実施した企業にもご登壇いただき、お話しします。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

弊社の月額定額制研修サービスは、10,000社以上・累計200万人にご利用いただく、日本最大級のサービスとなりました。また、企業内研修も3,000社以上にご利用いただいております。その中で「行動変容にまで繋がる研修」に関し、多くのお客様からニーズがあり、他社にはない「行動変容までつながる管理職研修」のご提供を行うに至りました。弊社は、圧倒的に多くのお客様と関わる中で蓄積された知見を基に、サービスを展開しています。

今回は行動変容を促し、管理職に求められる「8つのコンピテンシー」を身につける研修をご紹介します。この研修カリキュラムには、「innovate the self method」が存分に活かされています。1度の研修では行動変容につながりません。研修前・研修期間・研修後、それぞれにおいて、適切なサービスを利用することで、管理職が「8つのコンピテンシー」を習得し、「行動変容」につながるのです。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

流れが速く、先行き不透明なVUCA(Volatility(変動)、Uncertainty(不確実)、Complexity(複雑)、Ambiguity(曖昧))の時代では、管理職に求められる能力は多岐にわたります。

このような環境の中で、「管理職が機能を果たすには、どうすれば良いのか?」その方法をお話しいたします。

キーワードは「8つのコンピテンシー」「innovate the self method」「経験デザイン」「メタ認知」「ピア・ラーニング」「行動変容」「習慣化」です。この7つのキーワードを中心にお伝えしますので、一緒に「できる管理職」を育成していく方法を考えましょう。

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講演者プロフィール
高橋 豊氏(たかはし ゆたか)
トーマツ イノベーション株式会社 人材戦略コンサルティング第二事業部 副事業部長
組織風土変革、経営者及び管理職のコーチングなどを中心に組織開発、人材育成の幅広いテーマでコンサルティング・研修実績がある。IT業、製造業の大手企業を中心に500社以上の支援実績があり、現在は新たな人材育成サービスの開発にも積極的に取り組む。著書『場のマネジメント実践技術(共著/東洋経済新報社)』など

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