日本の人事部「HRカンファレンス2017-春-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2017年5月16日(火)・17日(水)・18日(木)・19日(金)開催 [会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省

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日本の人事部「HRカンファレンス2017-春-」トップ講演者インタビュー> 彌島 康朗氏(株式会社アントルビーンズ 取締役 / 敬愛大学 経済学部 特任教授)インタビュー

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効果を測り、教育力を向上させる『アクティブラーニング × テキストマイニング』

彌島 康朗氏 photo

株式会社アントルビーンズ 取締役 / 敬愛大学 経済学部 特任教授

彌島 康朗氏

人材開発において注目を集めるアクティブラーニング。方法論に終始し、効果測定がおざなりになるケースも多いようです。本講演では、研修受講後のリフレクションシートに着目。記述内容の分析結果から、受講者の行動変容を起こす項目は何か、分析ツールを用いてお伝えします。また、活用事例を交え、研修の実態把握や評価・指導方法、講師や教育プログラムの検証・改善のヒントをご紹介します。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

OJTやアクティブラーニング型の指導法が注目される一方で、課題も浮き彫りになりつつあります。特に目の前の業務に追われ結果評価に陥りがちな現場では、プロセスの可視化や測定が、適切なタイミング・内容でフィードバックされにくく、受ける方も成長を実感しにくいと感じているようです。

そこで、指導する方の負担を軽減しつつ、指導される側の意識の変化、ひいては行動変容を促す、テキストマイニングの手法を用いた評価分析ツールをご提案します。これまで弊社では、対象者が自身の取り組みを振り返るリフレクションシート(日報/月報/研修後レポート、他)の自由記述部分を分析し、評価することに取り組んできました。10年余りに100,000を超えるデータの中で開発した自動分析ツール(α版)をご紹介し、同時にデータ分析のお手伝い業務をご提案いたします。

既にリフレクションシートを導入していても、記述内容が漠然としていたり、断片的であったりして、分析対象にならないとおっしゃる方も少なくありません。今回は“使えるデータ”を収集するためのポイントや得られたデータを指導育成や評価に活用するポイントもご紹介いたします。

さらに、データを活かした人材育成、アクティブラーニング型プログラムのモデルや組み立てるポイント( 目的×教材×指導法×評価・効果測定)などもお伝えする予定です。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

設立以来10余年、グループワーク専門で人材育成に取り組んできました。指導方法の研さんはもちろん、「測定・評価」データを管理だけでなく“教材”としても活用しているところが大きな特徴です。さらに事前事後の意識変化にとどまらず、自由記述のテキストデータを分析してプロセスの変化を活用している点も、他に類を見ない点ではないでしょうか。何よりも単発、短期では測れない長期タームでの成長を測り、集積してきたデータが財産になっています。

これまでの実績としては、開発したシミュレーション教材で文部科学大臣賞をはじめ、4賞を受賞。育成プログラムの実践事例発表は国際フォーラムをはじめ、学会、セミナーなどで40余本。教材や講座は700を超える教育機関、企業で導入され、受講者数は11,000名余りとなっています。その他にも、日本経済新聞、朝日新聞、テレビ大阪などのメディアでもご紹介いただいています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

一般論では飽き足らない方、根拠、エビデンスに基づいた指導や評価を目指していらっしゃる方、変化の激しい環境に即した教育プログラムを目指していらっしゃる方に、ご参加いただきたいと考えております。現場でもまれたアクティブラーニング型教育プログラムおよびそこでの評価の活用を、ぜひ、ご自身の目でお確かめください。

なお現状に感じておられる課題、悩みなどお持ち頂き、個別にご相談する形でも、参加された皆さまと共有して可能性を探る形でも選んで頂き、少しでも現状を良い方向に変えるヒントをお持ち帰り頂ければ幸いです。
自身に引き寄せて考えることは、知見を深めることにもつながります。
当日のオープンなやり取りを楽しみにしてお待ち申し上げております。

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講演者プロフィール
彌島 康朗氏(やじま やすろう)
株式会社アントルビーンズ 取締役 / 敬愛大学 経済学部 特任教授
大阪教育大卒業後、山一證券、教育総研など金融・教育の両業界を経て、2003年アントルビーンズを設立、自立した人材育成のプログラム開発に取り組み現在に至る。各種学会、国際フォーラム、セミナーにて講演40余本、受講者11,000名余。また、開発した教材等で文部科学大臣賞受賞初め6タイトル受賞、実用新案取得。

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