日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2016年11月15日(火)・16日(水)・17日(木)・18日(金)開催 [会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」トップ講演者インタビュー> 黒川 晃氏(ESJ社労士総研 代表社労士 / 株式会社あしたのチーム 認定コンサルタント)インタビュー

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中小企業必見!社員の定着と業績を向上させる人事評価制度構築・運用の3つのポイント

黒川 晃氏 photo

ESJ社労士総研 代表社労士 / 株式会社あしたのチーム 認定コンサルタント

黒川 晃氏

求人倍率が3倍を超える中小・ベンチャー企業にとって採用は非常に難しく、優秀な社員の退職も見受けられます。そのため、いかに社員を定着させ業績を向上させるかが喫緊の課題です。そこで必要となるのが、「ゼッタイ評価」「目標の自己設定」「マイナス査定」という3つのポイントです。このポイントを押さえて、社員の処遇に対する不満を減らし、モチベーションを上げる方法をご案内いたします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

300人未満の企業の2017年新卒採用の求人倍率は、なんと、4.16倍だそうです。新卒採用だけではなく中途採用でも、中小・ベンチャー企業は苦戦を強いられています。しかも優秀な人材は、ここぞとばかりに転職していきます。なぜなら、転職した方が給料が上がるからです。

では、貴社には既存の社員の方や新人・中途採用社員の方を満足させることができる人事評価制度は存在するでしょうか? たとえ存在していても、評価や査定のツールとしてしか活用されていないかもしれません。それは非常にもったいない話です。なぜなら、人事評価制度は上司が部下とコミュニケーンを取るための重要なツールとなるからです。例えば、目標設定時、進捗管理時、評価時というように。

実はこれがOJTとなり、良き部下指導によって部下が育ち、部下を指導することによって上司も育つという素晴らしい循環を生むわけです。しかも、このコミュニケーションによって、部下の処遇に対する不満が解消し、メンタル不全者でさえ早期に発見することも可能になります。

しかし、既存の人事評価制度が相対評価であったり、目標がすべて上意下達であったり、実質的な年功序列型の運用であったなら、これらの効果は半減してしまいます。そこで、「ゼッタイ評価」「目標の自己設定」「マイナス査定」という三つのポイントを取り入れた人事評価制度が必要になってくるわけです。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

20歳のときに社会保険労務士試験に合格し、20代のときから中小企業の給与体系や人事評価制度について支援を行っていました。30代になってからは、大手企業の評価者研修を手掛けるようになりました。その際に思ったことは、「大手企業でも、人事評価制度は評価や査定のツールに過ぎず、部下指導のツールとして機能していない」ということです。思うに、社員数と部門数が多すぎることが原因と思われます。逆に言えば、中小企業は社員数と部門数の少なさなら、人事評価制度を教育のツールとしてうまく使いこなすことができるはずです。

そんな思いを抱いている時に出会ったのが株式会社あしたのチームが提供する、「クラウドを使った人事評価制度構築・運用支援サービス」です。すでに700社以上の実績があり、30%以上の業績向上に寄与しています。セミナーではそのノウハウを貴社の人事評価制度に役立てられるようにお話しいたします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

大手企業の人事評価制度は、大手企業の特性を踏まえて作られています。ゆえに、大手企業のまねをしても中小・ベンチャー企業に合った人事評価制度は構築・運用できません。

まずは何よりも、シンプルさが重要です。そして、運用しながらその精度を高めていくことです。そのため、一日でも早い見直しや導入をお勧めいたします。しかも、人事評価制度は評価や査定だけのツールではありません。社員教育のためのツールです。ゆえに、社員が一人でもいたら必要になる制度です。

社員のモチベーションを高めて高いパフォーマンスを期待するのなら、ぜひ人事評価制度の構築・運用に力を入れることをお勧めいたします。

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講演者プロフィール
黒川 晃氏(くろかわ あきら)
ESJ社労士総研 代表社労士 / 株式会社あしたのチーム 認定コンサルタント
株式会社あしたのチーム認定コンサルタント。20歳の時に行政書士・社会保険労務士・宅建主任者試験に合格。金融機関、会計事務所、コンサルティング会社を経て独立。自身でも3年間で3億の利益を上げる事業を興し、1,000社10,000人をはるかに超える指導実績を活かしながら戦略策定のコンサルティングを行う。

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