日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2016年11月15日(火)・16日(水)・17日(木)・18日(金)開催 [会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」トップ講演者インタビュー> 原田 武夫氏(株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 代表取締役(CEO))インタビュー

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オール・イン・ワンでグローバルに活躍するイノベーション人財を創る研修とは?

原田 武夫氏 photo

株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 代表取締役(CEO)

原田 武夫氏

企業研修を細分化しすぎて「細ぎれ」「ただの思いつき研修」になってしまっていませんか?IISIA代表・原田武夫がそれらをひとつにまとめた「オール・イン・ワン研修」をご紹介いたします。研修コストを効果的に抑えて貴社の大切な社員の皆様を「イノベーション人財」、そして「グローバル・ビジネスで勝ち抜ける人財」に育て上げるための答えを導き出します。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

今、日本企業に最も求められている「グローバルとは何か?」という問いにはっきりと答えを出しましょう。我が国では少子高齢化が加速しており、国内マーケットは先細る一方です。企業の現場では「円高だ!」と騒がれると、焦ってグローバル人財研修が行われます。ところが、「アベノミクスだから円安だ!」となるとグローバルはすっかり忘れられ、目的意識の無いリーダーシップ研修が行われたりしています。さらには突然の「円高再来」となると、ますます右往左往してしまいます。

企業の人財育成当局に求められているのは、限られた研修予算で最大の効果を出すことです。しかし、多くの企業は「人財育成ビジネス」の側が次々に投げかけて来る新しいコンセプトや用語に振り回され、相互に細切れで費用対効果のわからない研修をたくさん行っているのが実態です。

これからの日本企業を支えるのは「誰かに枠組みを与えられてからはじめて動き出し、かろうじて価値を創り出す人財」ではありません。ゼロから価値を創り出すこと、すなわち「イノベーション」を誰にも言われることなく日々実践し、やがては企業全体を巻き込むほどのリーダーシップを発揮し、かつグローバルにも戦うことのできる、付加価値を創り、大いに稼いでくれる人財です。

私たちがご提供するのは、こうした人財を創り出すための全てが盛り込まれた「オール・イン・ワンの研修」です。世界に唯一無二の情熱あふれる研修プログラムをご紹介したいと思います。 

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

私は他に類を見ない経歴の持ち主です。キャリアの外交官として欧州や米国、そして北朝鮮といった諸国との外交の最前線で活躍した経歴を持ち、現在も政府間会合であるG20を支える「B20」のメンバーとして活躍するグローバル・プレイヤーです。また2013年11月には、内閣官房行政改革推進本部事務局による行政事業レビュー「大学の教育研究の向上に関する事業(グローバル人材育成及び大学改革)【文部科学省】」に関する参考人として招致されました。

2005年に外務省を自主退職後、ゼロから自分の手で当研究所を株式会社として設立し(2007年)、伸びゆくべンチャー企業をCEOとしてリードしてきました。「売り物」と「売り方」についてシビアな目を持ち、「イノベーション」の担い手として実体験を語ることができます。企業目線で、対外発信まで語ることができます。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

世間にはさまざまな「企業研修」があります。しかし、それらは余りにも細分化されているため、「一体何のためにこんな研修をしているのか」が分からなくなってはいませんか。企業研修の受講者である社員は「一人の生身の人間」であり、その成長は一筋の道のりであるはずです。まずはその心に働きかけ、「よしやるぞ!」と自ら思うように導けばイノベーションでも、グローバルでも何にでも自らの意思で飛び立っていくのです。当研究所の研修は、受講者の目の輝きが違います。「なるほど、そうだったのか!」と膝を叩き、受講者同士で笑顔が絶えない研修――。そんな研修で貴社の大切な社員の皆さまの可能性を最大限に引き出しませんか?

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講演者プロフィール
原田 武夫氏(はらだ たけお)
株式会社原田武夫国際戦略情報研究所 代表取締役(CEO)
元外交官。株式会社原田武夫国際戦略情報研究所代表取締役(CEO)。情報リテラシー教育を多方面に展開。講演・執筆活動、企業研修などで活躍。2015年より政府間会合であるG20を支える「B20」のメンバーを務める。毎日執筆している調査分析レポートは2015年7月よりトムソン・ロイターでも配信されている。

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