日本の人事部「HRカンファレンス2015-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

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2015年11月17日(火)・18日(水)・19日(木)開催 会場 大手町サンケイプラザ 後援 厚生労働省
日本の人事部「HRカンファレンス2015-秋-」トップ講演者インタビュー> 中村 壽伸氏(株式会社日本経営システム研究所 代表取締役社長)インタビュー

講演者インタビュー

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必ず成果を出す『目標管理』はこうしなさい!~高業績企業に共通する5つのプロセス~

中村 壽伸氏 photo

株式会社日本経営システム研究所 代表取締役社長

中村 壽伸氏

目標管理で成果を上げている企業は、社員が取り組みやすく成果を上げやすくする条件を整えています。生き生きとした活動を賞賛・昇給・賞与で報いるなど、好循環が続きます。逆に成果が上がらない企業には共通点があります。本講演は、成果を出し続ける企業の共通点を集約し、5つのプロセスに体系立てた使いやすいノウハウとして解説します。ぜひ経営者の方にも聴いていただき、確かな成果を手に入れていただければと思います。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

偉そうな講演タイトルで申し訳ありません。しかし、この講演は実績に基づいた実践的なお話です。目標管理は業績目標を達成しながら、社員の力量を格段に引き上げて行く全社的活動です。成果を上げ続けている企業は、成果を上げられるようにやっていて、成果を上げられない企業は、そのやり方を知らないのです。

目標管理で成果を上げるまでを五つのステップで分かりやすく解説します。第1ステップ。社員が、目標管理は人事評価の手段と理解していたら、その誤解を解くことから始めます。プレッシャーをかけるほど、行動は萎縮します。第2ステップ。業績向上に効果が上がるテーマを設定します。これができる管理職は、意外なほど少数です。第3ステップ。成功体験を積み重ねます。目標の実行計画を社員自身が検討し、決定するプロセスが欠かせません。評価は、アクションプランに沿ったかどうかは対象外です。PDCAを回す方が重要だからです。第4ステップ。日常活動に実行と成果確認の日程を組み込みます。実行・進捗確認会を管理職が定期的に開催して、脱落者を出さず参加が心の負担にならない工夫が必要です。第5ステップ。目標管理で「成果」を上げるには「変化」を重視することです。「変化」とは「成果再現性ある行動への改善」のことです。社員同士で良いやり方を教え合う環境が出来たらもう上昇軌道から外れることが無くなります。当社の講演に、ぜひご参加ください。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

当社は、組織・人事を切り口として、顧客を成功に導いた経験と実績が豊富です。創業して36年。気がつけば組織・人事コンサルティング業界の草分けとして多くの顧客に恵まれて来ました。当時20数名規模だった顧客が次々に上場するなど、顧客の成功は私どもの誇りです。

なかなか伸びない企業、現場が思うように動かない企業は、経営者と管理職が着眼点を見直す必要があります。成長企業の共通点は、営業・販売の現場で成果が上がる仕組みを整えて、顧客づくり、商品づくり、人材づくりへの的を外さないことです。売る現場には、顧客が業績向上の秘訣を教えてくれる情報がいくらでも転がっています。現場からさかのぼって発想し商品・サービスを企画するためにはいかにあるべきか、それをどうしたら実現できるかを一緒に発見して、目標管理で全社員と共に確実な成果を創出します。そのノウハウを駆使して、顧客の高業績・高労働生産性を実現することが当社の強みです。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

本講演は、ぜひ経営者の方々にも聴いていただきたいと考えています。目標管理は「制度」ではなく「実践」なのです。経営者が本気でなければ、決して実行されることはありません。社員の自主性に期待していて、成果が実現されるという訳にはいかないのです。できれば、経営者が目標管理責任部署の管理職を伴ってのご参加をお勧めします。限られた座席数ですので1社でも多くの企業に聴いていただきたいのが私どもの本音です。しかし複数でのご参加によって、仮に参加企業数が半分になったとしても、本気で業績向上をお考えの経営者の方々が、確実で失敗の無いスタートを切られることのほうが講演者冥利に尽きます。

講演者プロフィール
中村 壽伸氏(なかむら ひさのぶ)
株式会社日本経営システム研究所 代表取締役社長
学習院大学法学部卒業、銀行勤務を経て現職。20名クラスの小規模企業を上場企業に育て上げた実績多数。高業績、高労働生産性を実現させる、組織・人事の専門家。近著「経営者は昇進・昇格人材をどのように見分けているのか」(日本生産性本部・平成26年6月出版)など、著書・専門誌への論文多数。

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