――　今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

佐藤：企業では、「メンタル疾患（「新型うつ病」や「アスペルガー・ADHD」も含む）」に対するアプローチに加えて、近年増加しているメンタル訴訟や怠業による経済的損失も問題になっています。これまでは、産業スタッフを配置する、あるいはWebなどによるメンタルチェックシステムを導入するといった対策が取られてきました。しかし、企業として行わなければならないのは、「メンタルヘルスの改善」や「生産性の向上」につながる要因を強化することです。組織として、あるべき方向を見定め、そのための具体的な方法をみつけるためにメンタルヘルスを可視化し、可視化された課題に対し、ロジカルに対応することです。ここから成果が生まれます。それを実行できるのが、蓄積されたノウハウを持つ、鍛え抜かれたプロ集団です。これまでの40年間にわたるアプローチの中で、契約企業様には実証的結果をご報告し、ご満足いただいていることから、高いレベルでの再契約率が推移しております。総合心理教育研究所の有するノウハウの一端をお伝えし、成果のでるメンタルヘルス対策についてお伝いたします。

――　貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

佐藤：総合心理教育研究所は、日本で最も歴史と実績のあるメンタルヘルスの研究所です。相談・研修・研究により、社会貢献することが基本理念です。日本鋼管病院から40年間にわたる、豊富なメンタルヘルスの事例対応やノウハウを保有しています。困難で難治性ケースに対する具体的解決サービスを、全国で展開しています。その実績をラインケア研修（事例中心）やセルフケア研修（実技中心）の教育研修に反映しています。大学院教授としての研究活動から得た学術的知見と、ストレス学の父であるセリエ博士設立の、世界最高の権威のあるカナダ・ストレス研究所と共同研究して、お客様へご提供するノウハウのクオリティーの向上に努めています。さらに鍛え抜かれた常勤の臨床心理士等も多数在籍していることから、大手企業の複数の管理職研修やメンタルチェックに対応できます。

――　講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

佐藤：「もっと早く知っていればよかった」という利用者様の声に背中を押され、人事ご担当の方々が適切な方法を導入されることで、大きな成果に結び付けていただきたいと思い、講演を決意いたしました。導入企業の経営者の皆さまからも、広く研究所を宣伝していただいております。40年のビッグデータの中から、各企業様にとって必要な対策を探索して、やるべき具体的事項を選択して対処いたします。